防犯カメラを導入するときの値段は？タイプ別費用・設置費・維持費を徹底解説
防犯カメラを導入するときの値段は？タイプ別費用・設置費・維持費を徹底解説
現場監視カメラの導入を検討している会社も多いでしょう。
防犯目的や生産管理のための導入が進んでいますが、いざ導入しようと思っても費用がわからないと踏み出せない方もいると思います。
そこで本記事では、現場監視カメラの導入に関わる料金について説明します。
現場監視カメラ（防犯カメラ）の選び方
防犯カメラを選ぶ際はどのような項目を検討すればよいのでしょうか？一般的な話も含めて解説します。
使用目的
使用目的という言葉の捉え方はいろいろありますが、ここでは大きく業務用か家庭用でわけます。
業務用の場合、業種にもよりますが24時間の監視や複数台の防犯カメラによる監視など、要求仕様のレベルが高くなります。防犯カメラから撮影対象物までの距離や周囲の照明の明るさなどが十分でない場合にも撮影できる必要があり、加えて一定程度の画質や複数台の防犯カメラを効率よく一元管理できるツールも必要となります。
「防犯カメラを設置する」と簡単にいっても、電源を取る場所や防犯カメラを設置する場所の検討など、事前準備にもコスト（時間、お金（労務費））を必要とします。
一方、家庭用の防犯カメラであれば撮影する範囲や時間は限定されるでしょう。多く見積もっても各部屋１台ずつあれば足りるため、業務用ほどのコストはかかりません。最近では配線不要のワイヤレスタイプもありますが、ワイヤレスである分、通信不良のリスクは高くなる傾向になります。見た目（ワイヤレス）をとるのか、機能の信頼性（有線タイプ）をとるのかは、導入する人次第でしょう。
一般的に価格は家庭用の方が安くなっています。しかし、家庭用の防犯カメラは限定された条件での使用（屋内・屋外、明るさ、保存時間、耐水性能など）しか想定されていません。導入コストを下げようとするあまり、要求仕様を満たさない家庭用防犯カメラを業務用に使用することのないようにしましょう。
設置場所
設置場所が屋内なのか屋外なのか考える必要があります。屋内で設置スペースが限られている場合には、ドーム型防犯カメラやPTZ型防犯カメラがよいでしょう。屋内でも設置スペースが十分ある場合にはボックス型防犯カメラでも問題ありません。ほかにも防犯カメラには画角の広さや遠隔操作の可否などの特徴があります。現場監視といってもその目的によって要求仕様が変わってくるため、購入（契約）前に十分確認しましょう。中にはマイクが内蔵されており、映像とともに音声も記録できるタイプもあります。
屋内仕様では水分の侵入やチリ・ホコリの侵入を気にする必要はありませんでした。しかし、屋外仕様ではこれらの侵入を気にしなければなりません。ほかにも逆光でも撮影できるように逆光補正機能がついているタイプや、雨天に備えたカバーがついていたり、レンズ周りに防水コーティングが施されていたりするタイプもあります。
このように使用場所が屋内か屋外かによって、防犯カメラの要求仕様が大きく異なってきます。屋内で使用するのに念のため（屋外でも使うかもしれないため）屋外仕様を購入したり、屋外で使用するのにコスト削減のため屋内仕様を購入するのはやめましょう。導入コストが無駄になる可能性があります。
データ保存方法
防犯カメラは基本的に撮影した映像データを常に記録しています。記録方法は記録媒体に保存する方法と、クラウドに保存する方法の大きく2つがあり、それぞれ特徴が異なりますので説明します。
記録媒体に記録するタイプの場合、防犯カメラ本体に内蔵されたHDDやNVRに保存されます。ちなみにNVRとはネットワークビデオレコーダーのことで、防犯カメラの映像を記録する専用の記録装置です。ほかにもSDカードに保存できるタイプもありますが、記録容量はHDDなどに比べると限定されるようです。必要な記録容量の目安として100万画素（HD）の映像を30日分保存するためには2TB以上必要になるといわれています。もちろん、映像の品質にもよるため、一概にはいえません。
クラウドに保存する場合は、HDDやNVRなどの記録装置は必要ありません。また、記録容量は記録媒体に比べて大幅に多いでしょう（詳細は契約プランによる）。クラウドに保存されたデータは、ネットワークを経由すればどこでも確認できます。そのため、外出先でもインターネット環境さえあれば、防犯カメラの映像を確認できるのです（詳細は各防犯カメラの仕様により異なる）。ただし、クラウドに保存するタイプの場合、月額使用量や通信費を支払う必要がありますので、ランニングコストがかかります。
なお、クラウドに保存するネットワークカメラの中にはIPカメラと呼ばれる種類があります。これはカメラ自身がIPアドレスを持っており、接続を許可されたユーザーならネットワーク上で映像を確認できるのです。
料金支払い方法
防犯カメラを使用するには大きく2つの料金の支払方法があります。
1つ目は防犯カメラを購入する方法です。イニシャルコストは高くなりますが、ランニングコストを抑えられる傾向になります。ただし、メンテナンス費用は別途発生するため、故障時には都度費用を支払うことになります。
2つ目は防犯カメラをレンタル（リース）する方法です。ランニングコストはかかりますが、イニシャルコストをおさえられる傾向にあります。また、契約プランによってはメンテナンス代も含まれているため、予測できない大きな出費も抑えられる傾向にあるでしょう。
映像の記録方法がクラウドの場合、上記とは別にサーバー代や通信費、サービス使用料金がかかります。
防犯カメラの価格相場を知る前に押さえたいポイント
防犯カメラは家庭用と業務用では機能の充実性から価格が異なります。また、本体価格だけではなく、設置費や運用費なども必要になるため、価格を判断する際のポイントを押さえておきましょう。
家庭用と業務用の大きな違い
家庭用防犯カメラは、比較的安価で簡単に設置できるモデルが多く、1台あたり5,000〜30,000円程度が主流です。一方、業務用は長時間録画、高画質、夜間性能、防水・防塵性などが強化されており、1台50,000〜150,000円以上かかることも珍しくありません。
本体価格だけでは比較できない理由（工事・運用費用）
防犯カメラは「本体価格」だけで判断すると失敗しがちです。
例えば、有線カメラは配線工事が必要で数万円の設置費が発生しますし、クラウド録画型なら毎月の利用料がかかります。導入前には、購入費＋設置費＋維持費の総額を把握することが重要です。
現場監視カメラ（防犯カメラ）のコスト
防犯カメラの料金体系はサービス提供会社によって異なり、また、その料金体系は複雑になっています。ここでは実際に展開されているサービス料金の情報を参考に紹介します。ただし、いずれも工事費は含みませんのでご注意下さい。
A社（カメラ購入＋クラウドに記録）
A社の防犯カメラを導入するにはまず、カメラ本体（商品）を購入する必要があります。購入に必要な金額はおおむね次の通りです（金額は1台あたり）。
ボックス型：約70,000円
ドーム型 ：約55,000円
PTZ型 ：約110,000円
ドーム型（屋内仕様）：約40,000円
また、本体購入とは別にデータ保存のためのクラウドシステム利用料が発生します。
7日間録画プラン ：約1,300円／月
30日間録画プラン：約2,000円／月
60日間録画プラン：約3,000円／月
180日間録画プラン：約5,000円／月
B社（カメラレンタル＋クラウドに記録）
B社の防犯カメラを導入する際に初期コストは必要ありません。すべてレンタルにて対応するプランになっています。
PTZ型：約1,000円／月
PTZ型（Wi-Fiセットプラン）：約4,000円／月
ドーム型、PTZ型、ボックス型など：約6,000円〜／月
C社（カメラ購入）
C社は防犯カメラの販売事業を行っている会社です。そのため、すべての防犯カメラはレンタルできるものではなく、購入することになります。
ドーム型（屋内仕様）：約30,000円
PTZ型（一部屋外仕様）：約30,000円
PTZ型（完全屋外仕様）：約150,000円
ボックス型（完全屋外使用）：約30,000円〜90,000円（機種による）
現場監視カメラのレンタル料金とメリット
現場監視カメラの料金相場ですが、購入する場合だと40,000円～100,000円程度の費用がかかります。これはあくまでも1台の金額のため、導入する会社の規模（必要台数）にもよりますが、決して安い費用ではありません。
現場監視カメラを調達する方法は購入だけでなく、レンタルするという手段もあります。この場合、月額（税込）9,800円からでレンタルすることが可能です。なお、この金額にはレンタル料のみではなく、サーバー代や保険代も含まれています。
レンタルは、導入時にかかる初期費用を抑える点が代表的なメリットに挙げられますが、この他にも、月額費用にメンテナンス費用が含まれるため、修理の費用はかかりません
また、1〜2か月などの短期契約、年単位の長期契約にも対応しているため、それぞれの現場で必要な期間だけ利用することが可能です。
カメラのタイプによっては別料金がかかる
購入でも、レンタルでも、現場監視カメラのタイプによっては、別途関連費用がかかります。
例えば、遠隔監視をする場合はWi-Fi環境が必要になり、インターネットに接続しなければなりません。
インターネット使用料は契約するプロバイダやプランによって異なりますが、5,000円〜10,000円前後がかかります。
また、Wi-Fi機器（ルーター）を購入する必要があるため、その分の費用もかかってしまいます。
監視カメラを設置するためだけに、インターネット環境やWi-Fi環境を整備するのはあまり現実的でないかもしれません。
一方で、モバイル搭載ネットワークカメラであれば、スマートフォンと同じようにSIMカードが内蔵されているため、わざわざWi-Fi環境の用意の必要がなく、パソコンやスマートフォンで現場を確認できるのです。
そのため、現場監視カメラを導入するためだけに、わざわざインターネット環境やWi-Fi環境を整備しなくてよいため、購入する場合に比べてコスト面でのメリットがあります。
また、屋内用、屋外用、家庭用、業務用でも価格が変わってきます。
以下が各防犯カメラを購入する際の価格目安になります。
価格を抑えるための選び方と注意点
価格を抑えるためにはどのような工夫が必要なのでしょうか。ここでは、費用を抑える手段をご紹介します。
必要な機能を見極める
4K画質やAI顔認識など高機能モデルは魅力的ですが、用途に合わないと無駄なコストになります。必要十分な機能を選びましょう。
セット購入やレンタル・リースの活用
複数台セットの購入やレンタル契約は初期費用を抑える効果があります。特に工事現場では短期レンタルが有効です。
価格と安全性のバランスを取ったおすすめ導入プラン
では、これから防犯カメラを導入する家庭、店舗はどれくらいの台数を導入すればよいのでしょうか。以下におすすめの導入台数をお伝えします。
- 家庭用：屋外1台＋屋内1台のWi-Fi型（本体合計2〜4万円、DIY設置で工事費0円）
- 小規模店舗：有線型4台セット＋録画機（本体10万円前後＋工事費5〜10万円）
- 工事現場：レンタル型クラウドカメラ（月額1〜3万円、短期導入可）
防犯カメラの価格は、本体価格・設置工事費・維持費の3つで構成されます。家庭用なら数万円から導入できますが、業務用や多機能モデルでは数十万円になることもあります。価格だけでなく、性能・サポート・耐久性のバランスを見て、最適なプランを選びましょう。設置場所の環境や監視目的に合わせて選ぶことが、長期的な満足度につながります。
安すぎる製品のリスク
極端に安い無名メーカー品は、耐久性やサポート面で不安が残ります。最低限の品質保証やサポート体制は確認しましょう。
倉庫に監視カメラを設置するメリット
監視カメラの設置はセキュリティ対策としても有効ですが、業務管理・品質管理でも有効です。
さらに詳しく監視カメラの設置のメリットを知りたい方は、こちらの記事をご参照ください。
現場監視カメラの料金はレンタルがおすすめ
本記事をお読みいただくことで、現場監視カメラの導入にかかる費用をご理解いただけたと思います。
購入すると確かに月々の料金を支払わなくてよいのですが、何か不具合があったときにメンテナンスなどを依頼しなければなりません。
一方で、レンタルであれば、月額料金の中にメンテナンス費用が含まれているため、月額料金のみで費用を抑えることができるため、人気があります。
また、SIMカードが内蔵されているカメラであれば、インターネット環境やWi-Fi環境の整備も必要ないため、さらに費用を抑えることができます。既存のインターネット環境がなくても容易に導入できるのです。
現場監視カメラの導入を考えている方はこちらからどうぞ
