防犯カメラを導入するときの価格は?
現場監視カメラの導入を検討している会社も多いでしょう。
防犯目的や生産管理のための導入が進んでいますが、いざ導入しようと思っても費用がわからないと踏み出せない方もいると思います。
そこで本記事では、現場監視カメラの導入に関わる料金について説明します。
現場監視カメラ(防犯カメラ)の選び方
防犯カメラを選ぶ際はどのような項目を検討すればよいのでしょうか?一般的な話も含めて解説します。
使用目的
使用目的という言葉の捉え方はいろいろありますが、ここでは大きく業務用か家庭用でわけます。
業務用の場合、業種にもよりますが24時間の監視や複数台の防犯カメラによる監視など、要求仕様のレベルが高くなります。防犯カメラから撮影対象物までの距離や周囲の照明の明るさなどが十分でない場合にも撮影できる必要があり、加えて一定程度の画質や複数台の防犯カメラを効率よく一元管理できるツールも必要となります。
「防犯カメラを設置する」と簡単にいっても、電源を取る場所や防犯カメラを設置する場所の検討など、事前準備にもコスト(時間、お金(労務費))を必要とします。
一方、家庭用の防犯カメラであれば撮影する範囲や時間は限定されるでしょう。多く見積もっても各部屋1台ずつあれば足りるため、業務用ほどのコストはかかりません。最近では配線不要のワイヤレスタイプもありますが、ワイヤレスである分、通信不良のリスクは高くなる傾向になります。見た目(ワイヤレス)をとるのか、機能の信頼性(有線タイプ)をとるのかは、導入する人次第でしょう。
一般的に価格は家庭用の方が安くなっています。しかし、家庭用の防犯カメラは限定された条件での使用(屋内・屋外、明るさ、保存時間、耐水性能など)しか想定されていません。導入コストを下げようとするあまり、要求仕様を満たさない家庭用防犯カメラを業務用に使用することのないようにしましょう。
設置場所
設置場所が屋内なのか屋外なのか考える必要があります。屋内で設置スペースが限られている場合には、ドーム型防犯カメラやPTZ型防犯カメラがよいでしょう。屋内でも設置スペースが十分ある場合にはボックス型防犯カメラでも問題ありません。ほかにも防犯カメラには画角の広さや遠隔操作の可否などの特徴があります。現場監視といってもその目的によって要求仕様が変わってくるため、購入(契約)前に十分確認しましょう。中にはマイクが内蔵されており、映像とともに音声も記録できるタイプもあります。
屋内仕様では水分の侵入やチリ・ホコリの侵入を気にする必要はありませんでした。しかし、屋外仕様ではこれらの侵入を気にしなければなりません。ほかにも逆光でも撮影できるように逆光補正機能がついているタイプや、雨天に備えたカバーがついていたり、レンズ周りに防水コーティングが施されていたりするタイプもあります。
このように使用場所が屋内か屋外かによって、防犯カメラの要求仕様が大きく異なってきます。屋内で使用するのに念のため(屋外でも使うかもしれないため)屋外仕様を購入したり、屋外で使用するのにコスト削減のため屋内仕様を購入するのはやめましょう。導入コストが無駄になる可能性があります。
データ保存方法
防犯カメラは基本的に撮影した映像データを常に記録しています。記録方法は記録媒体に保存する方法と、クラウドに保存する方法の大きく2つがあり、それぞれ特徴が異なりますので説明します。
記録媒体に記録するタイプの場合、防犯カメラ本体に内蔵されたHDDやNVRに保存されます。ちなみにNVRとはネットワークビデオレコーダーのことで、防犯カメラの映像を記録する専用の記録装置です。ほかにもSDカードに保存できるタイプもありますが、記録容量はHDDなどに比べると限定されるようです。必要な記録容量の目安として100万画素(HD)の映像を30日分保存するためには2TB以上必要になるといわれています。もちろん、映像の品質にもよるため、一概にはいえません。
クラウドに保存する場合は、HDDやNVRなどの記録装置は必要ありません。また、記録容量は記録媒体に比べて大幅に多いでしょう(詳細は契約プランによる)。クラウドに保存されたデータは、ネットワークを経由すればどこでも確認できます。そのため、外出先でもインターネット環境さえあれば、防犯カメラの映像を確認できるのです(詳細は各防犯カメラの仕様により異なる)。ただし、クラウドに保存するタイプの場合、月額使用量や通信費を支払う必要がありますので、ランニングコストがかかります。
なお、クラウドに保存するネットワークカメラの中にはIPカメラと呼ばれる種類があります。これはカメラ自身がIPアドレスを持っており、接続を許可されたユーザーならネットワーク上で映像を確認できるのです。
料金支払い方法
防犯カメラを使用するには大きく2つの料金の支払方法があります。
1つ目は防犯カメラを購入する方法です。イニシャルコストは高くなりますが、ランニングコストを抑えられる傾向になります。ただし、メンテナンス費用は別途発生するため、故障時には都度費用を支払うことになります。
2つ目は防犯カメラをレンタル(リース)する方法です。ランニングコストはかかりますが、イニシャルコストをおさえられる傾向にあります。また、契約プランによってはメンテナンス代も含まれているため、予測できない大きな出費も抑えられる傾向にあるでしょう。
映像の記録方法がクラウドの場合、上記とは別にサーバー代や通信費、サービス使用料金がかかります。
現場監視カメラ(防犯カメラ)のコスト
防犯カメラの料金体系はサービス提供会社によって異なり、また、その料金体系は複雑になっています。ここでは実際に展開されているサービス料金の情報を参考に紹介します。ただし、いずれも工事費は含みませんのでご注意下さい。
A社(カメラ購入+クラウドに記録)
A社の防犯カメラを導入するにはまず、カメラ本体(商品)を購入する必要があります。購入に必要な金額はおおむね次の通りです(金額は1台あたり)。
- ボックス型:約70,000円
- ドーム型 :約55,000円
- PTZ型 :約110,000円
- ドーム型(屋内仕様):約40,000円
また、本体購入とは別にデータ保存のためのクラウドシステム利用料が発生します。
- 7日間録画プラン :約1,300円/月
- 30日間録画プラン:約2,000円/月
- 60日間録画プラン:約3,000円/月
- 180日間録画プラン:約5,000円/月
B社(カメラレンタル+クラウドに記録)
B社の防犯カメラを導入する際に初期コストは必要ありません。すべてレンタルにて対応するプランになっています。
- PTZ型:約1,000円/月
- PTZ型(Wi-Fiセットプラン):約4,000円/月
- ドーム型、PTZ型、ボックス型など:約6,000円〜/月
C社(カメラ購入)
C社は防犯カメラの販売事業を行っている会社です。そのため、すべての防犯カメラはレンタルできるものではなく、購入することになります。
- ドーム型(屋内仕様):約30,000円
- PTZ型(一部屋外仕様):約30,000円
- PTZ型(完全屋外仕様):約150,000円
- ボックス型(完全屋外使用):約30,000円〜90,000円(機種による)
現場監視カメラのレンタル料金とメリット
現場監視カメラの料金相場ですが、購入する場合だと4万円~10万円程度の費用がかかります。これはあくまでも1台の金額のため、導入する会社の規模(必要台数)にもよりますが、決して安い費用ではありません。
現場監視カメラを調達する方法は購入だけでなく、レンタルするという手段もあります。この場合、月額(税込)9,800円からでレンタルすることが可能です。なお、この金額にはレンタル料のみではなく、サーバー代や保険代も含まれているのです。
レンタルは、導入時にかかる初期費用を抑える点が代表的なメリットに挙げられますが、この他にも、月額費用にメンテナンス費用が含まれるため、修理の費用はかかりません
また、1〜2か月などの短期契約、年単位の長期契約にも対応しているため、それぞれの現場で必要な期間だけ利用することが可能です。
カメラのタイプによっては別料金がかかる
購入でも、レンタルでも、現場監視カメラのタイプによっては、別途関連費用がかかります。
例えば、遠隔監視をする場合はWi-Fi環境が必要になり、インターネットに接続しなければなりません。
インターネット使用料は契約するプロバイダやプランによって異なりますが、5,000円〜10,000円前後がかかります。
また、Wi-Fi機器(ルーター)を購入する必要があるため、その分の費用もかかってしまいます。
監視カメラを設置するためだけに、インターネット環境やWi-Fi環境を整備するのはあまり現実的でないかもしれません。
一方で、モバイル搭載ネットワークカメラであれば、スマートフォンと同じようにSIMカードが内蔵されているため、わざわざWi-Fi環境の用意の必要がなく、パソコンやスマートフォンで現場を確認できるのです。
そのため、現場監視カメラを導入するためだけに、わざわざインターネット環境やWi-Fi環境を整備しなくてよいため、購入する場合に比べてコスト面でのメリットがあります。
倉庫に監視カメラを設置するメリット
監視カメラの設置はセキュリティ対策としても有効ですが、業務管理・品質管理でも有効です。
さらに詳しく監視カメラの設置のメリットを知りたい方は、こちらの記事をご参照ください。
現場監視カメラの料金はレンタルがおすすめ
本記事をお読みいただくことで、現場監視カメラの導入にかかる費用をご理解いただけたと思います。
購入すると確かに月々の料金を支払わなくてよいのですが、何か不具合があったときにメンテナンスなどを依頼しなければなりません。
一方で、レンタルであれば、月額料金の中にメンテナンス費用が含まれているため、月額料金のみで費用を抑えることができるため、人気があります。
また、SIMカードが内蔵されているカメラであれば、インターネット環境やWi-Fi環境の整備も必要ないため、さらに費用を抑えることができます。既存のインターネット環境がなくても容易に導入できるのです。
現場監視カメラの導入を考えている方はこちらからどうぞ